昭和天皇は、その生涯に三度、焦土に立った。皇太子として訪れた欧州の、第一次世界大戦の激戦地。摂政として視察した関東大震災。東京大空襲で焦土と化した東京。こうした体験は、「戦争と平和」をめぐる天皇の観念に何を及ぼしたのか。激動する国際情勢のなかで、天皇はどのように戦争に関わり、歴史の「動力」となっていったのか。そして、「昭和の戦争」は、平成の天皇に何を残したのか。「象徴天皇の時代」を大幅に加筆！ 講談社創業１００周年記年企画として刊行され、高い評価を得たシリーズの学術文庫版、第８巻。本巻では、昭和天皇とその時代を「戦争」との関わりを中心に描く。文庫化にあたり、「補章」として「象徴天皇の昭和・平成」ほか、約70ページを加筆した。 ２０世紀初頭の１９０１年に誕生した迪宮裕仁は、生涯に三度、焦土に立つ運命にあった。最初は、皇太子として訪れたヨーロッパの、第一...(展开全部)

作者簡介 加藤陽子 1960年生，東京大學大學院博士課程修了。現職東京大學大學院人文社會系研究科教授、專攻日本近代史。 譯者簡介 島田潔 島田潔，日本國學院大學 講師。著有 1.《「国府宮裸まつり」構成の持続と変化―尾張総社尾張大国霊神社儺追神事の観察―》 (共著、國學院大學日本文化研究所、1992年)。 2.《見付天神裸まつり―海と山との交歓―矢奈比売神社、遠江総社淡海国玉神社祭礼の観察》(共著、國學院大學日本文化研究所、1992年)。 林皎碧 林皎碧台灣私立淡江大學東方語文學系畢業、日本東北大学文學修士學位取得（日本近代文学專攻），修士論文「石川啄木の研究－歌を中心として」。

戦争責任ははたして軍部だけにあったのか？　天皇と側近たちの「国体護持」のシナリオとは何であったか？　近年，社会的反響を呼んだ「昭和天皇独白録」を徹底的に検証し，また東京裁判・国際検察局の尋問調書など膨大な史料を調査・検討した著者は，水面下で錯綜しつつ展開された，終戦工作の全容を初めて浮き彫りにする．

新時代の風を一身に浴び、民主的な立憲君主になろうとした昭和天皇。しかし、時代はそれを許さなかった――。本書は今まであまりふれられることのなかった青年期に至るまでの教育課程に注目し、政治的にどのような思想信念をもっていたかを実証的に探る。そしてそれは実際の天皇としての振る舞いや政治的判断にいかなる影響を与えたか、戦争責任についてどう考えていたか、さらに近代国家の君主のあり方をも考察する。サントリー学芸賞受賞。

本書的時代背景 本書以昭和天皇為主題，昭和天皇並不是韋伯所期待那種面對客觀課題，具有能夠承擔完全責任之精神的政治人。我如此撰寫，既不是批判昭和天皇，也不是對其有所非難。因為在近代立憲制度下，天皇被禁止成為政治人。大日本帝國憲法第三條規定「天皇為神聖而不可侵犯之存在」，而被置於可不必承擔法律責任的地位。一八八八（明治二十二）年二月十一日頒布大日本帝國憲法，翌年設置帝國議會，昭和天皇繼明治天皇、大正天皇而成為立憲國家的天皇。然而，這個帶著權威主義氛圍，卻又巧妙控制皇室的明治立憲國家，面臨兩個挑戰。第一是大正民主主義（democracy）和政黨化的挑戰；第二是軍部政治化帶來的準戰時體制的進行。至今為止，原本不容參與國家意志形成的階級和政治主體，開始在政治上有所要求。就這一點來說，無論是第一的大正民主主義時期，還是第二的昭和戰前的準戰時體制時期，這是其共通之...(展开全部)

「輔弼」として知られる天皇への助言システムは、昭和期までは有効に機能し、軍統制の一大焦点となっていた。天皇－軍関係の核心を、明治の建軍から二度の大戦まで初めて統一的に解明。多角的な輔弼構造の形成と衰微を実証し、軍部の台頭や戦争責任問題にも新たな光を当てる意欲作。

『戦争の論理』（2005年）以降に発表された論文のなかから読みやすさと読み応えを兼ね備えた論考を選び、昭和期における天皇と軍隊の相克を論じた書き下ろしの総論とともに収録。明快な論理と筆致で事実を照らし、歴史を捉える新たな視角を提示する論文集。近代日本の政軍関係の特質を析出し、国家の意思決定の背景を説き明かす。

昭和天皇と側近たちとの詳細なやり取りを記録した「昭和天皇拝謁記」。貴重な史料からは、政局や社会情勢、戦争やについて饒舌に語る昭和天皇の等身大の姿が浮かび上がる。歴史上はじめて象徴天皇となった人物の言動とは、いったいどのようなものだったのか。私たちにとって「象徴」とは何なのか。第一人者による天皇論。

歴史学の戦後20年の研究成果の特色が学問と教育，学問と国民との結合の重視という点にあると見る立場から，戦後の歴史学を整理し，跡づけたもの．従ってそれぞれの学説の紹介を主眼とする通例の史学とは異なり，結論を追うことよりも，それを導き出した問題意識と方法を明示することに，主要な努力が向けられている．

アジア・太平洋戦争の「清算」は、一九五一年締結のサンフランシスコ講和を始めとする一連の条約で終えたはずだった。だが八〇年代以降、教科書、慰安婦、靖国神社、そして個人補償請求と問題が噴出。日本政府は司法の支持を頼りに、一連の条約を「盾」とし跳ね返してきたが、世界の民主化、人道主義の浸透の前に政策転換を余儀なくされつつある。戦後日本の歴史問題の軌跡を追い、現代国家はいかに歴史と向き合うべきかを問う。